ツイッター社、“差別を連想させる”一部プログラミング言語を削除することを発表! そのワードとは

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先日、ツイッター社のエンジニア部門は、一部の言語の組み合わせについて「包括的な表現に入れ替えていく」と発表した。対象になるのは、「スレイブ」「ホワイトリスト」「ブラックリスト」「マスター」といったものだ。

これら言語は数十年前から、プログラミングコードとして頻繁に使用されているものだが、「スレイブ」は「奴隷」の意味があることからそういったことを連想させるため、「マスター/スレーブ」という用語を「リーダー/フォロワー」という表現を変えていこうとなったようだ。

また広告表示を避けたいサイトやコンテンツリストを「ブラックリスト」、表示を許可するものを「ホワイトリスト」と呼ばれてきているが、これもブラックが悪、ホワイトが善ととらえられる表現であることから、「アロウリスト(許可リスト)」に変えようという動きになっているという。

5月にミネソタ州でアフリカ系アメリカ人のジョージ・フロイドさんが白人警官に殺害された事件を受け、多くの企業が同様の動きを見せている。アメリカの大手銀行JPモーガンも「Black Lives Matter(黒人の命は重要)」の ムーブメントを受けて、時代遅れの言語は排除したと発表した。

先月には、世界最大のソフトウェア開発会社「GitHub」が、プログラミングコード「マスター」を他の言語へ変更するよう取り組んでいることを発表している。グーグル社のクロミウムとアンドロイドも、開発者に対して「ブラックリスト」と「ホワイトリスト」のコードを使用しないよう指示した。

世界的ブランドも製品のロゴや製品名を検討する際、人種差別に該当しないか注意するようになった。グラノーラやシリアルを製造販売するクエーカー・クオーツ社もシロップや食品の「ジェミマおばさん」シリーズの名前を変更するという。

改革を迫られているのはプログラミング業界だけではない。今や生活に欠かせなくなったソーシャル・メディア・プラットフォームも、ヘイトとの向き合い方について大きなプレッシャーを抱えている。

フェイスブック社はヘイト行為への対策が不十分だとして「Stop Hate for Profit」プロジェクトが立ち上げられ、参加した約240の企業が広告表示をボイコットする事態となった。

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